売却が難しいといわれる再建築不可物件ですが、実際にどれくらいの売却価格になるのかご存じでしょうか？
再建築不可物件は売却相場が低いことから、売却に踏み切れない方もいるようですので不安に思う方もいるかと思います。
今回は、再建築不可物件の売却における査定の基準や、再建築不可物件の相場価格について見ていきましょう。
再建築不可物件の売却価格が決まる際の査定基準とは？土地の形状も関係している！
再建築不可物件の査定では、建物・土地の形状・立地がポイントになります。
再建築不可物件とは、1度建物を取り壊してしまうと新しく建物が建てられない物件です。
そのため、建物の状態はとても大切な査定基準となり、建物に不具合や欠陥、つまり瑕疵がある場合には査定価格は低くなります。
普通の物件であれば瑕疵があってもリフォームしたり、建物を取り壊して新しく建て直したりできますが、再建築不可物件ではそれが難しいケースがあるので当然とも言えますね。
土地の形状も再建築不可物件では、査定のポイントです。
再建築不可物件でも、土地の形は四角に整地されているほうが、高値で売却できる可能性があります。
部分的に狭いところがある不整形地は、敷地があってもデッドスペースになってしまうケースがあり、買手がつきにくいのです。
もちろん、立地も大切です。
再建築不可物件であっても、駅近の物件や隣が空地になっている場合はやや高値で売却できるケースがあります。
再建築不可物件の売却価格の相場は低い！その理由と上手に売却する方法とは
再建築不可物件の売却価格の相場は、一般的な不動産の5～7割になるケースがあります。
売却価格が低い理由としては、そうでもしなければ買い手がつきにくいことが挙げられます。
再建築不可物件になっている建物は、築年数が古い場合がほとんど。
建物としては、魅力的ではないケースも少なくありません。
通常であれば、建物を取り壊して新しく建物を建てることが可能ですが、再建築不可物件ではそれができないことが問題です。
自分の代ではかろうじて住むことができても、子や孫の代になると価値がなくなってしまう建物は、購入をためらう方も多いでしょう。
しかし、再建築不可物件はデメリットばかりではないので、メリットがわかれば上手に売却する方法があります。
再建築不可物件でも、立地が優れているなら駐車場としての活用なども可能です。
また、隣地の人に買い取ってもらったり、逆に隣地の土地を買い取ったりすれば土地としての利用のしやすさも上がり、再建築可能な物件として売却することもできるかもしれません。
まとめ
再建築不可物件は、売却価格の相場が普通の不動産の5～7割といわれています。
少しでも高く売却するためには、査定の基準をチェックしておきましょう。
瑕疵・土地の形状・立地で査定額が大きく変わることがあります。
再建築不可物件は売却価格が安くなりがちですが、条件を整えれば高値で売却することも不可能ではありません。
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